ツイッターで災害情報

 毎日新聞が『<山陰豪雪>「ツイッター」が活躍 雪情報を共有』の記事を報道している。行政の情報だけではなく、市民もツイッターで情報を発信することで多様な情報が整理されて届いていたとしている。災害情報だけではなく、自治体情報でも同じようなことができるのでは、と思った。ただし条件付で。

 


 
 条件とは善意の情報が発信されれば、ということ。新聞に『行政への不満のはけ口になった時もあったが、有益な情報のみ投稿しようと呼び掛けると落ち着いていった』と書かれているように、不満や批判、面白半分では何の意味もなくなってしまうからだ。発信する側の良識が問われるとも言える。

 それにしても行政側も使っていたことは参考になる。ブログやホームページも情報を発信することはできるが、携帯電話やスマートフォンで見ることを想定すること。市民からの双方向の情報も活用すると考えればツイッターの機能のほうが優れているからだ。技術の進歩は早い。取り残されないように考えているかどうか、行政側の対応も問われているのではないだろうか。